マネー奔流の背景にあるのは基軸通貨ドルへの不信である。
それは受け皿通貨として浮上したユーロの信認と符合する。
資源高は基本的には中国、インドなど新興国の需要急増によってもたらされた。
冷戦後の米国一極時代からの移行過程で起きたこのグローバル危機は「多極化の時代」の到来を映し出している。
ニューヨーク市場にはサブプライム危機は「最悪期を脱した」という楽観論が漂い始めている。
しかし、根拠のない楽観論ほど危険なものはない。
住宅バブルの調整はまだ終わっていない。
１ドル不信の連鎖広がる銀行の信頼が損なわれる国には資金は集まらず、経済力は疲弊する。
独立性が高く信頼あるC銀行をもつことは国民全体の共通の利益だ。
与野党は大局的立場に立ち、N銀総裁を決め、失われた信認回復に努めることだ。
さもなければ、その汚名は長く歴史に刻まれることになる。
れしだいで金融機関の損失はさらに膨らみ、「キャピタル・クランチ」が実体経済を傷つける。
金融システム不安は消えず、景気後退の恐れは濃い。
資産デフレと資源インフレのはざまで通貨の守護神の悩みは深い。
かじ取りを誤れば「スタグフレーション」を招きかねない。
B議長も米大手証券Bの危機一髪の救済劇を披露するかたわらで「金融市場の現状は正常化にはまだ程遠い」と認めるしかない。
新任のSN銀総裁も米国の景気後退に言及し、金利正常化をめざしてきた金融政策を「中立型」に修正する方針を示した。
ＥＣＢのT総裁は「原油、食糧価格の上昇で世界的なインフレ・リスクは深刻だ。
気を緩める余地はない」と危機感をあらわにする。
深刻なのは、資源高を加速するこのグローバル危機が世界の貧しい国々を揺さぶっていることだ。
それは安全保障上のリスクを高める。
ハイチでは食糧危機による暴動で首相が辞任に追い込まれた。
国連の播基文事務総長は六月上旬の食糧サミットに向けて「国際的な指導力と最高の調整力が必要だ」と訴えた。
地球温暖化防止と食糧危機がまともにぶつかるのもやっかいな問題だ。
新エネルギーであるバイオエタノールの生産が穀物価格を押し上げるという。
ゼーリック世銀総裁は、食糧危機は二○一五年まで続くと警告し、バイオ燃料のH料を穀物からパルプに切り替えるよう求めている。
それにしても、なぜサブプライム危機が1バレル一二○ドル台という石油高騰につながり、食糧危機にまで波及するのか。
危機拡大を防ぐためＦＲＢは利下げや流動性供給を繰り返した。
当然の策だが、思い切った金融緩和が過剰流動性を生み、資源高をあおった面は否めない。
それだけではない。
二つの「逃避」説がある。
SN銀総裁が説くのは「フライト・トゥ・シンプリシティー」（簡単さへの逃避）である。
「昨夏以来、複雑な金融商品のリスク評価が難しくなり、リスク評価が容易な商品取引に資金が向かっている」と分析する。
IT大教授は「貨幣からの逃避」あるいは「ドルからの逃避」をあげる。
「サブプライム危機は資本主義の不安定性を示すが、アジア通貨危機と違うのはそれがドル危機につながったことだ。
ドル危機こそグローバル資本主義の真の危機だ」と指摘する。
基軸通貨としてのドルの退位はないにしろ、ドル危機は続く可能性があるとみる。
ドル価値の下落は、ドル・ペッグの中東諸国にとって頭痛の種だ。
本格的なドル離れは自らの首を絞める。
結局、原油価格上昇に期待するしかなくなる。
ドル不信がエネルギー・食糧など連鎖するグローバル危機の背景にある。
ドル不信の見返りに、ユーロが国際通貨としての信認を高めている。
徐々にではあるが、ユーロ・シフトは進む。
それはソフトパワーとしての大欧州への信認を反映している。
資源高をもたらす構造的要因は、三十億人近い人口を抱えるＢＲＩＣＳの旺盛な需要である。
需給のバランスが崩れている小さな市場に投機マネーが集中するのだから、価格上昇ピッチが高まるはずだ。
グローバル危機のなかで、改めて巨大な新興国の存在を思い知らされる。
米国発の金融危機は、冷戦後の米国一種の時代が過ぎ去ったことを物語る。
F誌の最新号は「米国は凋落しているか」と題する特集を組んだ。
米外交問題評議会のR会長は米国一極集中のあとの国際システムについて「多極化の時代」を通り越し「無極の時代」という論文を掲げた。
多極化であれ無極化であれ、「主役なき世界」は混迷の時代に陥りやすい。
ポンドからドルへの移行期には大恐慌と第二次大戦があった。
グローバル危機の連鎖を防ぐため、国連、ＩＭＦ、世銀、ＢＩＳ、そして主要国首脳会議（サミット）を中心に広範で緊密なグローバル協調体制を確立するときである。
米下院予算委員会の公聴会で証言するGFRB職長とその時代日米欧先進国のマクロ経済政策のなかで、金融政策の役割は高まるばかりだ。
信認あるC銀行をもつことは、その国・地域の国際競争力にも影響する時代になっている。
BのＢＩＳに集まる主要国のC銀行総裁たちは、グローバル経済に大きな影響力をもつと同時に重い責任を担っている。
そんなC銀行家のなかでも、一九八七年に登場したGＦＲＢ議長は別格だった。
十八年半もの長きわたり米国経済に、そして世界経済に君臨した。
「第二の米国大統領」でもあった。
冷戦終結をはさんだこの時代、米国経済はＩＴ革命を軸に、黄金時代を迎えた。
「市場の人」として市場を驚かせない金融政策の手法は信認が厚く、「G神話」を根づかせた。
一方で、ワシントン人脈にも強く「政治人間」でもあった。
それがかえってＦＲＢの独立性を高め、財政再建など政権への発言力も強めたといえる。
このG氏に、ユーロの守護神であるT総裁、FN銀総裁を加えた日米欧のトリオには、市場の信認が厚かった。
Gの時代はC銀行の時代でもあった。
しかし、アートと呼ばれる巨匠の巧みな手綱さばきに依存しすぎるのには危険も伴う。
信認の落差をどう埋めるか。
G後に、通貨の守護神たちは試練の時代を迎えている。
みるところといえば動物園くらいしかない。
ライン川のほとりにあるのどかな街、Bがいまマネーの世界を牛耳っている。
第一次大戦後のドイツ賠償処理のために創設されたＢＩＳの本部がここにある。
銀行の自己資本比率規制で知られ、各国のC銀行総裁が集まってBが動かす世界一ブレトンウッズから六十年。
ちょうど六十年前の夏、この最古の国際金融機関は解体の危機にあった。
米国ニューハンプシャー州にあるマウント・ワシントン・ホテルは訪れるたびに郷愁を抱かせる。
鉄道王が建てた木造ホテルに米財務長官のM、英経済学者のKら四十五カ国の代表が集まった。
ブレトンウッズ会議（連合国国際通貨金融会議）だ。
歴史的会議で決まったのは金・ドルのリンクとＩＭＦ、世界銀行の創設だった。
第二次大戦後の国際金融体制がここで決まった。
新しい国際機関誕生の裏側で出されたのはＢＩＳ解体決議だった。
ナチスへの協力疑惑が背景にあったとされる。
いったんは解体されかけたＢＩＳが生き延びたのは、冷戦のおかげである。
欧州復興をめざすマーシャル・プランの実施機関に変身する。
そして冷戦終結を受けたグローバル市場時代に、Ｂ１Ｓは「C銀行の銀行」として見直される。
その「B」がいま日本の金融界を揺さぶっている。
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